教員養成／教師教育

「すべての人が、テクノロジーを武器にして活躍できる社会をつくる」を最終目的に掲げ、国境や人種、性別に関係なくITエンジニアになるためのチャレンジができる機会をつくっています。

ミズノは、ベトナム教育訓練省との交渉、指導者育成、パイロット校における実証等を通じ、独自に開発した運動プログラムをベトナム全公立小学校へ導入することを目指す。これにより、体育の授業時数が限られ、「走る」「跳ぶ」「投げる」などの運動要素が少ないベトナムの体育授業の課題を改善する。そして、運動することの楽しさと喜びを提供し、肥満に代表される健康被害の低減、健康増進に寄与することを目指す。

日本国際学校保健コンソーシアムは、国際的な学校保健ネットワークのシンクタンク及び連携強化を図るハブとしての機能を果たすために設立されました。学童期及び思春期の子どもの健康と、子ども達が所属する地域社会の健康増進を目指して行われる学校保健プログラムの適切な実践と普及を支援しています。具体的には、１）学校保健に関わる実践と研究、２）学校保健の実践に関する技術支援及び人材育成、３）研究及び実践ネットワークを活用した若手研究者及び実践家の育成、４）学校保健に関わる実践や学術的な研究成果の普及、５）国際的なパートナーシップ（連携）の強化を行っています。

タイ大学生ビジネス人材育成支援事業
就職活動支援事業
産学連携支援事業

2007年よりベトナムにて日系企業に勤務するベトナム人向けに、日本的な管理能力の向上に向けた人材育成を事業として進めています。５Sや報連相、PDCAなど、日本企業で働く上で必要な管理スキルの強化をハノイ・ホーチミン市内で開催する公開講座と各社を訪ねての社内講座で展開しています。
また、人材育成と密接に関わる、各社人事制度のコンサルティングや、従業員のアセスメント、人材育成の内製化支援なども提供しています。

香川大学は6学部7研究科から構成され、約5,700名の学部学生と700名の大学院生を教育しています。海外の約100の機関と大学間・部局間協定を締結し、活発に学生・研修者交流を行っています。また、JICA、JST、JSPSなどの機関との連携を行い国内外の研究者、グループとの連携を強めています。

教師向け教育書と教材ソフトウェアを扱う出版社。主力商品は小学校授業用の算数ソフト。JICA普及実証事業で。2018年より3年間ルワンダ国の小学校において算数ソフトを使ったICT授業を展開中。教員研修2日、授業1週間で、事前・事後テストでクラス平均が最大５２点上昇。西アフリカへの横展開も検討中。国立ルワンダ大学の理数科教育学会からの共同研究の申し入れを受諾。算数ソフトは英仏語に対応、オプションで現地語も可。

中京大学は、10学部9研究科を擁する総合大学であり、2020年度には国際学部を設置し、さらに世界とつながる大学を目指します。現在、世界56か国に約350大学の加盟校がある国際的な大学連合組織ISEPに加盟しており、ISEPの交換留学プログラムおよび個別協定校などの留学プログラムによって、多くの地域（国）の大学へ年間500名以上の学生が留学しています。また、本学ではヴェネツィア大学等の海外大学との研究交流や、JICAとの連携による発展途上国へのスポーツ指導を目的とした派遣事業の実施など、国際的な活動を強化しています。

世界中の子どもたちが音楽と楽器を使った活動を楽しみ、心が豊かになる平和な世界の実現を目標に掲げています。スクールプロジェクトの活動を通じて、自分らしさを育み、互いに尊重しながらその体験を自分だけのものとせず他人と分かち合い共感できるよう、私たちは国・地域の根幹となる公教育へ質の高い器楽教育の提供をしています。

当社はベトナムのダナン市に拠点を有し教育事業を展開しています。
「自分の翼を見つけるために」というスローガンを掲げ、「SELFWING V-KIDS 幼稚園」や「SELFWING V-GARDEN」によって、アントレプレナーシップの育成や自立し、国際社会で活躍できる子供を育む教育を目指しています。

ヒューマングループは、1985年に教育事業として設立して以来、『人』を主軸とした、教育事業、保育事業、介護事業、人材紹介事業等を展開してまいりました。
グループの経営理念である「為世為人」を基に、学んだことを活かして、自己実現できる場や機会を提供しています。
拠点数は、国内330、海外７拠点を保有しており、アジアでは日本語教育事業、保育園事業。欧州では、専門教育事業、北米では英語教育事業を主に展開しております。

薬ゼミ情報教育センターは、医療・教育・福祉の事業を行うMIZUHOグループの一員。薬剤師国家試験対策予備校である薬学ゼミナールや理学療法士養成専門学校をグループ内に有する。2019年にはキルギスにて薬学教育に関するJICA 案件化調査のほか、キルギスIFC リハビリテーション病院建設に向けてのフィジビリティスタディ、キルギス麻薬適正使用推進のスタディツアー、2020年にはベトナムにて薬学教育に関する医療技術等国際展開推進事業を行っている。

チエル株式会社は学校教育市場に特化したICT専業メーカーです。世界中の先生をICTで支えることを行動指針に、国内だけでなく海外24ヵ国で当社製品が導入されています。コロナ禍を受け今後益々急速な変化を遂げるであろう学校教育現場に対応するため、日々新しい技術に挑戦し先生方のニーズに即した製品・サービスを提供しています。

オイスカ幼稚園は東南アジア・東アジアの乳幼児教育発展のために現地の乳幼児教育団体、大学・専門学校と協働し、教師教育・教員養成プログラムを提供しています。
ジャカルタ、マニラ、シラチャ、バンコク、広州、上海、香港、ホーチミンを拠点に活動を展開するオイスカ幼稚園の日本型乳幼児教育の理念は上海市教育委員会でも採用されており、オイスカ日本語幼稚園・こども園の場を活用して現地スタッフをOJTでも育成しています。

Colorbathは日本・マラウイ・ネパールの3カ国をフィールドとして、世界とつながる教育事業、雇用を生み出すソーシャルビジネス事業を展開しています。
「想いをカタチに、未来をつむぐ」をミッションに掲げ、人と社会のあたたかいつながりを通して、誰もが自分らしさを大切にして生きていける社会の実現を目指しています。

開発コンサルタントとして、パデコはこれまで世界の様々な課題に対して普遍的なソリューションを提供してきました。教育および人材開発に加え 、交通運輸、都市地域開発、産業・組織管理、情報技術、環境および気候変動など、広範な分野で課題解決に挑戦しています。パデコはプロジェクトの発想から完了までプロフェッショナル・サービスを提供する国際的な会社で、在籍する多国籍スタッフは、どんな人々にも、広範な経験、技術的スキルとマネージメント・スキル、それに柔軟性でもって、最良の解決策を提供します。

時計、電卓、電子辞書などを扱う日本の電機メーカー。教育分野では、50年にわたって関数電卓を用いた学販活動を世界中で展開。各国の現場の教員とともに開発・改良してきた関数電卓は、国内外で数学的思考を身につけるツールとして授業で活用されている。こうした事業活動を通じた教育支援によって、将来の社会の発展を担う次世代育成に尽力している。
※学販活動：よりよい数学教育を実現するために教員・生徒の双方をサポートする活動。

信州大学教育学部は、アジアやアフリカの開発途上諸国の学術機関との共同で、学校保健、健康教育、環境教育、ESD等の分野の国際共同研究を行っている。現在は、健康・環境教育に関連する分野の政策分析や教員研修の実証研究を行っている。また、開発途上諸国の教員養成機関向けの教科書や教材開発に取り組んでいる。さらに、JICAの委託事業などにより、開発途上国の教員の研修を行っている。

㈱PIAグローバルは今年にベトナム現地法人朝日グローバルエデュケーションを設立。
ハノイ市にて、日本型乳幼児教育の普及と実践する朝日子ども園の運営を開始。

   LabHokはベネッセとソフトバンクグループに所属し、親会社であるClassiは、日本の半数の高校が採用する教育系SaaSを提供して
   います。LabHokは、ベトナムにおいて教育系SaaSを提供しています。首都ハノイ市を中心に数多くの学校による活用実績がありま
   す。ベトナムでは今後大学進学率が上昇することが予想されるため、中・高校生向けWeb上での学習システムを提供しています。学校
   では宿題や定期テストなどに活用頂いています。併せて先生のテスト作成業務や採点業務の負担軽減にもつながっています。

福井大学では、国内外における教職専門性形成を支える教師教育の組織化及び高度化を推進するとともに、調査研究・研修・評価の推進を行うため、総合教職開発本部を設置しています。国際教職開発部は、JICAの委託事業、日本政府の円借款事業等を通じて、海外の現職教員の能力強化を行うとともに、文部科学省教員研修留学生やALT（外国語指導助手）なども含めた多様な人材の結節点となり、教育の国際化、グローバル化社会の形成支援を行っています。

アイ・シー・ネット株式会社は、政府開発援助を通じて、開発途上国の現場でプロジェクトを実施する開発コンサルティング会社です。過去３０年間、１５０を超える国々でプロジェクトを実施し、教育、保健医療、農村開発といったソフト分野で、業界トップを誇ります。現在は、政府開発援助のみならず、民間企業の海外展開支援や、新規事業などを手掛け、２０１９年より株式会社学研ホールディングスグループへ加入したことにより、学研の海外進出をも担っております。

スプリックスは学習塾や教育コンテンツを展開する総合教育企業です。1教室あたりの平均生徒数で日本最大規模の個別指導塾である「森塾」や「自立学習 RED」などの学習塾を全国展開していることに加え、トップシェアの学習コンテンツ教材も複数開発・出版しています。
スプリックスが開発した「国際基礎学力検定TOFAS」は、全世界での累計受検者数がのべ20 か国・100,000 人を超えており、国際基準で基礎的な学力を評価できます。

SHIN EDUPOWER株式会社は、「全ての子どもにホリスティックラーニングを！－先生が楽しくなければ、生徒が楽しい訳がない－」をビジョンに掲げ、日本式の要素を取り入れた独自プログラムをインドの学校向けに提供しています。先生方が楽しみながら自然と子どもたちの認知・非認知能力を引き出せるアクティビティベースのプログラムを、先生方へのトレーニングも含めて総合的にサポートしています。

国際教育センターのCOIL推進室が主となって、地域社会やコミュニティの課題を解決するソーシャルイノベーターを育成するプログラムを、アクティブラーニングを取り入れた形で実施している。また、途上国を含む複数の国や地域の学生が、オンラインを通じてアクティブラーニングによる協働学習を行う実践をしている。これらに伴う教材開発やプログラムのデザイン、人材育成を行う。

河合塾グループの中で同グループの教育エコシステムの輸出を展開かつ国内では主に高等教育機関向けに入試広報や入試関係のBPO及び各種コンサルティングを展開している会社です。海外展開についてはJICA事業にて中央アジアのウズベキスタンにて日本型学力検定テスト（数学）を展開中です（2023年1月時点）。