教材開発／教科書

内田洋行グループは、110年の歴史で培った多様なお客様とのお取引関係と、ICTと環境、民間と公共のビジネスがバランスよく構成されるユニークな事業構造を土台として、更に半世紀以上に渡り展開してきた海外事業のノウハウを生かして、2020年以降に想定される社会・産業構造変化にともなう新たな社会ニーズにむけて、お客様の新たな課題を解決すべく「働き方変革」「学び方変革」 「場と街づくり変革」の事業創造に取り組んでまいります。

東京書籍は日本を代表する教科書発行会社の一つです。私達は教科書に限らず，一般書籍やICT教材も開発しています。
JICAを通じてラオス国の算数教科書開発にも携わっています。

「すべての人が、テクノロジーを武器にして活躍できる社会をつくる」を最終目的に掲げ、国境や人種、性別に関係なくITエンジニアになるためのチャレンジができる機会をつくっています。

昭和28年（1953年）創立以来、「音楽の夢」を皆様にお届けする活動に取り組んできました。主に教育楽器の開発・製造・販売を行いながら、生活の場に密着した音楽文化の普及活動にも力を注いでいます。スズキのテーマである「創造する心」をモットーに、緻密な設計と繊細な技術で教育現場に貢献する、楽器、教材づくりに取り組んでいます。海外展開についてはグループ会社の株式会社スズキ楽器貿易を通じて北中南米、欧州、アジア地域に対して、普及、販売活動を行っています。

ミズノは、ベトナム教育訓練省との交渉、指導者育成、パイロット校における実証等を通じ、独自に開発した運動プログラムをベトナム全公立小学校へ導入することを目指す。これにより、体育の授業時数が限られ、「走る」「跳ぶ」「投げる」などの運動要素が少ないベトナムの体育授業の課題を改善する。そして、運動することの楽しさと喜びを提供し、肥満に代表される健康被害の低減、健康増進に寄与することを目指す。

日本国際学校保健コンソーシアムは、国際的な学校保健ネットワークのシンクタンク及び連携強化を図るハブとしての機能を果たすために設立されました。学童期及び思春期の子どもの健康と、子ども達が所属する地域社会の健康増進を目指して行われる学校保健プログラムの適切な実践と普及を支援しています。具体的には、１）学校保健に関わる実践と研究、２）学校保健の実践に関する技術支援及び人材育成、３）研究及び実践ネットワークを活用した若手研究者及び実践家の育成、４）学校保健に関わる実践や学術的な研究成果の普及、５）国際的なパートナーシップ（連携）の強化を行っています。

タイ大学生ビジネス人材育成支援事業
就職活動支援事業
産学連携支援事業

教師向け教育書と教材ソフトウェアを扱う出版社。主力商品は小学校授業用の算数ソフト。JICA普及実証事業で。2018年より3年間ルワンダ国の小学校において算数ソフトを使ったICT授業を展開中。教員研修2日、授業1週間で、事前・事後テストでクラス平均が最大５２点上昇。西アフリカへの横展開も検討中。国立ルワンダ大学の理数科教育学会からの共同研究の申し入れを受諾。算数ソフトは英仏語に対応、オプションで現地語も可。

当社はベトナムのダナン市に拠点を有し教育事業を展開しています。
「自分の翼を見つけるために」というスローガンを掲げ、「SELFWING V-KIDS 幼稚園」や「SELFWING V-GARDEN」によって、アントレプレナーシップの育成や自立し、国際社会で活躍できる子供を育む教育を目指しています。

1869年の創業以来、弊社は国内外の文化や教育に関わる製品やサービスの輸出入を行ってまいりました。
近年では各国の教育・研究機関向けに電子書籍を幅広く提供しており、さらに学生個人が利用できる電子教科書・教材プラットフォームの開発を進めています。併せて、教員の自作教材の制作支援も行っております。
また、海外の図書館や教育機関、出版社との幅広いパイプを通じて、国際交流に関わる事業にも携わっています。

ヒューマングループは、1985年に教育事業として設立して以来、『人』を主軸とした、教育事業、保育事業、介護事業、人材紹介事業等を展開してまいりました。
グループの経営理念である「為世為人」を基に、学んだことを活かして、自己実現できる場や機会を提供しています。
拠点数は、国内330、海外７拠点を保有しており、アジアでは日本語教育事業、保育園事業。欧州では、専門教育事業、北米では英語教育事業を主に展開しております。

世界中の子供たちに本格的なプログラミング教育を届ける事業を行っています。
学習ステップは、未就学児から学べる、カード型プログラミング言語「プログラぶっくstart-up package」でパソコンを使わず簡単に本格的なプログラミング構造を理解させ、そのうえで、ビジュアル言語、テキスト言語と「ゲーム開発とデジタル音楽制作」を教材にした本格的なプログラミング学習を学んでいただきます。
※システムはPCT国際特許出願済、6歳から学べる学習カリキュラムを開発しております。

ＡＩと教育を２０年にわたり研究している会社です。外国語を含む自由な文で考え方（ルール）や知識（ファクト等）を自由に定義し、パソコンに考えさせることができます。今後、こうした思考プログラミングの海外展開を考えております。様々な言語で表現された、道徳的により優れた可能性のある概念が、身近な様々な場面で広く活用され、他の文化圏にも有用な仮説として提案されることを望みます。

薬ゼミ情報教育センターは、医療・教育・福祉の事業を行うMIZUHOグループの一員。薬剤師国家試験対策予備校である薬学ゼミナールや理学療法士養成専門学校をグループ内に有する。2019年にはキルギスにて薬学教育に関するJICA 案件化調査のほか、キルギスIFC リハビリテーション病院建設に向けてのフィジビリティスタディ、キルギス麻薬適正使用推進のスタディツアー、2020年にはベトナムにて薬学教育に関する医療技術等国際展開推進事業を行っている。

オイスカ幼稚園は香港、上海、広州、マニラ、バンコク、シラチャ、ジャカルタで日本語による日本型幼児教育を提供しています。
オイスカ幼稚園の日本型幼児教育の理念は上海市教育委員会でも採用され、各地のオイスカ幼稚園では現地のスタッフをＯＪＴで育成しています。
私たちは日本型幼児教育を発信し、国内外の研究者と協働して現地の教育に貢献することも目指しています。

Colorbathは日本・マラウイ・ネパールの3カ国をフィールドとして、世界とつながる教育事業、雇用を生み出すソーシャルビジネス事業を展開しています。
「想いをカタチに、未来をつむぐ」をミッションに掲げ、人と社会のあたたかいつながりを通して、誰もが自分らしさを大切にして生きていける社会の実現を目指しています。

開発コンサルタントとして、パデコはこれまで世界の様々な課題に対して普遍的なソリューションを提供してきました。教育および人材開発に加え 、交通運輸、都市地域開発、産業・組織管理、情報技術、環境および気候変動など、広範な分野で課題解決に挑戦しています。パデコはプロジェクトの発想から完了までプロフェッショナル・サービスを提供する国際的な会社で、在籍する多国籍スタッフは、どんな人々にも、広範な経験、技術的スキルとマネージメント・スキル、それに柔軟性でもって、最良の解決策を提供します。

時計、電卓、電子辞書などを扱う日本の電機メーカー。教育分野では、50年にわたって関数電卓を用いた学販活動を世界中で展開。各国の現場の教員とともに開発・改良してきた関数電卓は、国内外で数学的思考を身につけるツールとして授業で活用されている。こうした事業活動を通じた教育支援によって、将来の社会の発展を担う次世代育成に尽力している。
※学販活動：よりよい数学教育を実現するために教員・生徒の双方をサポートする活動。

公文は、教育の根幹となる「読み・書き・計算」の基礎学力を誰もが年齢に関係なく、個人別・能力別に自学自習で身につけていける学習法を世界57の国と地域にご提供しています。「学びの根幹となる基礎学力を育てること」を目的とし、その学習効果が認知されてきたことで、文化や習慣、価値観や教育システムが異なる国や地域でも、その国・地域の教育の一つとして受け入れていただいてきました。

名古屋産業大学は、開学2年目の2001年に中国の南京工業大学と学術交流協定を締結し、国際交流をスタートさせました。また、名古屋産業大学によるCO₂環境教育の海外展開は、台湾の育達科技大学および苗栗県環境保護局と連携協定を締結した2013年にさかのぼることができます。2019年からは、台湾行政院教育部や台湾大学と連携して、台湾でのCO₂環境教育の普及に取り組んでいます。

信州大学教育学部は、アジアやアフリカの開発途上諸国の学術機関との共同で、学校保健、健康教育、環境教育、ESD等の分野の国際共同研究を行っている。現在は、健康・環境教育に関連する分野の政策分析や教員研修の実証研究を行っている。また、開発途上諸国の教員養成機関向けの教科書や教材開発に取り組んでいる。さらに、JICAの委託事業などにより、開発途上国の教員の研修を行っている。

㈱PIAグローバルは今年にベトナム現地法人朝日グローバルエデュケーションを設立。
ハノイ市にて、日本型乳幼児教育の普及と実践する朝日子ども園の運営を開始。

家庭・地域・園・学校・塾、それぞれの場に合った生き方、学びを、書籍・知育玩具・デジタル教材などのコンテンツで、幼児から社会人まで、すべての世代に学びを提供しています。
海外では東南アジアを中心とした20拠点をベースとして、教育サービス事業、出版事業、医療福祉事業を展開し、開発途上国においては政府開発援助や民間企業の海外展開支援、社会起業家支援を行っています。